入院生活とはいえ、朝のテレビ体操は欠かさず。
院内をちょこちょこと散歩してみたり。
なにせ、絶食続きで食事の時間もなく、退屈きわまりありません。
読書に集中できるかといえばそうでもなく。
テレビで退屈しのぎというのはいつ以来?
第3次安倍改造内閣の20人の閣僚のうち、公明党の石井啓一国土交通相を除く全員が、「靖国」派の政治家です(「しんぶん赤旗」10月12日付け)。
安倍首相を含め、19人の閣僚は、「日本会議国会議員懇談会」「神道政治連盟国会議員懇談会」「みんなで靖国神社に参拝する国会議員の会」の三つの議員連盟のいずれかに所属してきたのです。
問題なのは、靖国神社の戦争博物館「遊就館」の展示が、日本の過去の侵略戦争を「アジア解放」の「正義の戦争」と堂々と位置づけていることが世界の人びとに知られるにいたっていることです。
つまり、靖国神社に参拝、真榊奉納することは、政治家が靖国神社と同じ立場に自らの身を置くことを世界に宣言することにほかなりません。
以前に書いた「不戦の誓い」にもっともふさわしくない靖国神社、靖国神社/「正しい戦争」「英霊顕彰」「近代史の真実」も参照してください。
19日、20日と点滴治療を開始しました。
初日は3種類の化学療法剤と副腎皮質ホルモンを組み合わせる療法。その前に、吐き気など副作用を抑える点滴剤も使用しました。
およそ5時間で終了です。
2日目は、細胞表面にある特殊なたんぱく質に結合するモノクローナル抗体療法。化学療法剤とは異なるメカニズムで細胞に作用するんだそうです。こちらも投与前に、様ざまな副作用を抑える点滴剤を使用後、投与量を1時間ごとに増やしながらの投与でした。
およそ6時間で終了しました。
いずれも目立った症状の副作用もなく、1回目のこれらセット療法は終了。この2日間のセット療法を2週間ごとに6回(様子を見て+2回)続けるそうです。
なお、化学療法には白血球を減らす副作用もあるため、21日から10日間はその対応のための皮下注射を予定し、22日には採血して血液の様子観察もします。
なお、9月下旬の最初の入院以来、栄養補給は点滴に寄っており、絶食が続いています。
安倍政権は今月5日、TPP(環太平洋連携協定)交渉で「大筋合意」を発表。
コメについては、アメリカから無関税で輸入する7万トンの特別枠を新設。
牛肉については、38.5%の関税を16年かけて9%へ引き下げる。
麦や豚肉、バターなどの乳製品などについても関税を大幅に引き下げる。
これら重要5品目について国会決議は「引き続き再生産可能となるよう除外又は再協議の対象とする」としていますが、安倍は、関税撤廃がなかったことをもって「国民との約束は守られた」と。
これら以外にも、これまでに関税を撤廃したことがない農林水産品834品目のうち、約400品目の関税が即時、もしくは段階的に撤廃です。小豆、落花生、コンニャクなどの畑作物、リンゴ、サクランボ、ブドウなどの果実、鶏卵・鶏肉などの畜産物、核種合板や建築用木工品などの林産物、のり、コンブ、アジ、サバ、ブリなどの水産物など、対象品目は多岐にわたります。
関係者にとっては青天のへきれき。
政府は「対策」をとると言いますが、多くの農家や地域農業は対象とせず、農業経営の大規模化や企業参入を進めることで、関係者の意欲を奪い、農山漁村をいっそう衰退させる「対策」が目に見えるようてす。
地域経済全体に大打撃を与えることになるTPPとはずっと私たちは言い続けてきましたが、交渉内容の全容を公開させるとともに、協定書の作成作業から日本政府を撤退させ、調印を中止させるたたかいも正念場です。
議事録の「書き加え」=「改ざん」は大問題です。9月17日の参院安保法制特別委員会のことです。
あの日はテレビ放映もされていて、私も、録画を含め、何度あの場面を見たことか。議事の内容が把握できない状況だったのは客観的事実で、委員自身も何が行なわれているかわからなかったのが現実です。
当然、速記者にも聞こえず、速記録には「議場騒然、聴取不能」としかありません。
これが「正式」な議事録になると、「可決すべきものと決定した」と。
こんなことが与党判断で書けるようになると、もはや国会も議事録の存在も国民は信頼を置けなくなります。
あとといは、参院の共産、民主、社民党、無所属クラブが参院事務総長に対し、「可決」の文言の書き加えは認められないこと、与党側からなんの協議の働きかけもなかったなど、経緯と検証を求めました。
また、参院特別委が閉められる直前、中央公聴会や地方公聴会で公述人を務めた3人の学者・弁護士・学生がきのう記者会見し、「改ざん」議事録の撤回を求めました(「朝日新聞」10月16日、12版、34面)。
どこまでも国民をないがしろにし、なかったことをあったことにする自民・公明の反民主主義勢力は駆逐しないとなりません。
きょうはほぼ1時間半にわたり、私の診断名と来週月曜から2週間ごとに6~8回の治療を開始することを、懇切丁寧に妻とともに説明を受けました。
病室にもどると、他県の大学医学部で教壇に立つ、中学・高校の同級生が「何かあったんだって?」と、偶然にも電話をよこしました。「心配事があったら何でも答えるから聞いて」と。
きのうからけさまでは、24時間の「蓄尿」。
また、朝6時前にはそれぞれ「採血」。
きょうの午後には胸部レントゲンと心電図検査。
あしたには今後の治療方針を医師から聞く予定です。
病室の窓からは、転院前の病院がすぐわきに見えることに気づきました。
地元紙には、毎日、東日本大震災・原発事故にかかわる放射性物質検査結果や様ざまな場所の放射線モニタリング結果、県内死者数などが掲載されます。
またけさは、「最近、街頭からの姿が見えないのはおかしいんじゃないか」と心配の電話が中学同級生からありました。9月議会前には会うたびにお願いし、その後議会に突入したら、会う機会をつくることもなく今に至る、といった感じです。
もちろん事情を伝えましたが、とりわけ身近なところにまだいるのでは、と心配です。
この時期、毎年のことと思いますが、税理士で元静岡大学教授の湖東京至さんが、「全国商工新聞」紙上で輸出大企業の還付金を試算してくれています。
各社は還付金額をいっさい公表していないので、有価証券報告書によるあくまでも湖東さんの試算です。
消費税率が8%に増税されたことにより、還付金はどこも大幅に増えています。
たとえばトヨタ自動車は、5%時の前年の年間還付金額が1,402億円だったのに対し、今年は1,192億円増え、2,594億円が還付されています。
上位10社を見ると、前年が4,428億円だったのに対し、8%になってからは1.8倍の7,837億円。
そのからくりはこういうわけです。消費税は、そもそも事業者が、「年間売上額に8%をかけた金額」から「年間仕入額などに8%をかけた金額」を差し引いた額を納めるしくみ(仕入税額控除方式)です。
大企業は、下請け単価をいくらでもたたきますが、ともかく事実上、消費税を下請けに払っていなくても、払ったものとして仕入税額控除を受けます。一方、輸出売上には消費税率はかけらけれない、としてゼロ税率で、仕入れに含まれているとみなされる消費税分をそっくり還付してもらうわけです。
どうみても、下請けが苦労しておさめた税金を、最終輸出者が自分でおさめたものとしていただいているのです。「還付」というのは、自分が納めた税金が多すぎたときに返してもらうことですが、消費税にかかわる輸出還付金はまったく違います。
税率が10%になれば、この還付金がまた増えることになります。
消費税が、庶民の暮らしなどに目を向けず、大企業が肥え太ることだけを進める政治の象徴であることがいよいよ鮮明です。
と、病室からずっと離れた場所から、宣伝カーの声。
いわぶち友・参院比例予定候補がいわき入りしていました。
PET/CT検査を受けました。
PET(Positron Emission Tomography 陽電子断層撮影法)は、体の組織の活動状態などの情報を得るのに適しており、CT(Computed Tomography コンピュータ断層撮影法)は、体の組織の形態の情報を得るのに適していて、PET/CTはこれらを融合させた画像を同時に得られる検査法です。
とくにPETでは、がん細胞が正常の細胞に比べて多くのブドウ糖を取り込む性質を利用し、ブドウ糖にごく微量の放射性物質(フッ素18)を結合させた薬剤(FDG)を体内に注射し、微量の放射線をPETカメラがとらえ、がん細胞の位置や大きさや進行の度合いが調べられます。
この検査の流れは、受付まではさておいて、まずは薬剤(FDG)注射、薬剤が全身に回るまでの小一時間の安静待機、第一回目の検査(20分ほど)、30分ほどまた安静待機、第二回目の検査(15分ほど)でした。